計画換気システム

 計画換気システムには第1種換気と第3種換気があります

 計画換気システムには第1種換気と第3種換気があります

・・・ライフスタイルに合わせて選択しましょう・・・

高気密・高断熱住宅の優れた住宅性のを引き出すためには建設する地域や気候、家族構成、ライフスタイルなどを充分考慮した上での計画換気システムの決定が重要となります。

 第1種換気と第3種換気の違いは?

住まいの換気システムとして一般的に採用されている方式は『第1種換気』と『第3種換気』。

第1種換気は、給気も排気も機械によって強制的に行う、『熱交換型』と呼ばれるもの。

第3種換気は、給気は室内との圧力差で自然の外気を取り入れ、排気を強制的に行う『排気型』と呼ばれるものです。

排気型は、熱交換型に比べて施工性に優れ、導入も低コストのうえ、給・排気に電力を使う熱交換型よりはるかにランニングコストを節減できることから、温暖地での戸建て住宅では主流の方式になっています。

熱交換型は、導入コストはかかりま すが、高気密・高断熱住宅においては、エネルギーロスが小さく、住宅内の温熱環境をコントロールできるので、快適性・」省エネ性能をアップします。衛生面 と省エネ効率を保つために、メンテナンスは大事な要素。機種の選定には、メンテナンス性を考慮することが大事です。

第1種計画換気システム(茨城パッシブハウス)

世界初!の試み「森みわシステム」

高気密・高断熱には計画換気システムが大切な要素です

 

 「茨城パッシブハウス」では、躯体の性能を充分に高めてから、第一種換気方式に市販のヒートポンプのエネルギーを伝え、さらに排熱からエネルギーを91%回収する熱交換という技術を利用することで、ローコストで建物全体を冷暖房する方法を試みています。

このシステムは森みわ氏考案で、換気システムのみで冷暖房まで完結している世界初の試みです。

換気本体は、パウル社(ドイツ製・国内初輸入)製で、熱交換率が91%という世界最高レベルの換気装置です。

また今回は、フィルターボックスもオプションで加え、よりきれいな空気を取り込むことで、ダクトのメンテナンスフリーを試みています。

ただいま、実際の室内環境と消費エネルギーを実測中。


 

上の写真は、2011年1月28日にとった換気システムのデータです。熱交換されている様子やヒートポンプのエネルギーが給気に伝わっていることがよくわかりますね。

OA(外からの給気)温度が3.1℃。温度が19.3℃のRA(室内からの排気)と熱交換し、18.3℃のSA(室内への給気)となり、41℃のヒートポ ンプのエネルギーが伝わり、37.5℃のSAとなって、室内に給気されている様子が読み取れます。熱交換されたRAは5.2℃のEA(外への排気)となっ て排気されます。

通常の換気では、捨てられてしまっている熱を、新たに供給される新鮮な空気に伝えることで、省エネになっているのですね。

第3種計画換気システム(ローエナジースタイル)

 

高気密・高断熱には計画換気システムが大切な要素です

世代省エネルギー基準Ⅰ地域(北海道)レベルの断熱・気密性と断熱性能の高いサッシの採用により、家中どこにいても快適な住み心地。

わずかなエネルギーで涼と暖を実現できる住み心地のよい家を実現。

茨城県の新築木造住宅ローエナジーハウスの島田材木店

断熱材(黄色い部分)で囲われた内側が室内、外側が室外を示しています。
 
この断熱性能を北海道地域対応レベルまで追及することで、暖冷房設備機器に極力頼ることなく、充分快適な生活ができるのです

この断熱性能を高めることに、限られた予算を優先的に使い、余裕があれば、太陽光発電などの設備に資金を回すというのが、私どもがベストだと考える家づくりのスタンスです。 

  また、青い色の矢印は室内側の空気を、緑色の矢印は室外側の空気の流れを示しています。緑色の矢印の空気の流れを、家の外周部につくること(通気工法)で湿気が滞ることなく、排出できるように工夫されています。   

  他にも、雨水が万が一侵入したときは、水のはけ口の役割をします。この通気工法により、家の耐久力をアップすることが可能となりました。  

 
 
■ 第3種集中換気システム

  施工性・メンテナンス性がよく、設備費も低コスト。音も小さく、ランニングコストも節減できるシステムです。

外壁通気工法

  外壁の裏側から小屋裏への湿気や空気の通路を確保することで、躯体の耐久力を高め、良好な温熱環境にも貢献します。  




茨城県選出の衆議院議員 田所議員が茨城パッシブハウスを見学されました。

自ら建築士である田所議員は、家の構造はもちろん、快適性、省エネ性、と建物のかかわり、そして健康面のメリットに興味をもたれ、2020年、省エネ性能の義務化に向けて、どの程度の性能が、最低限求められるかを熱心に学ばれていました。

工務店の立場から、性能の良い建物に対するインセンティブ(税制面での優遇等)の仕組みづくりを要望しておきました。